治療費用

治療費用

大人矯正 治療費用 小児矯正 治療費用 お支払方法について

矯正治療は自費診療となります。
当院の矯正治療費用は『精密検査料』+『装置料』+『調整料』が必要となります。
表示価格は全て税込です。

大人矯正 治療費用について

初回カウンセリング 無料
精密検査料 55,000 円
装置料 220,000 ~ 770,000 円
調整料 5,500 円/回

精密検査料について

初回時のみかかる費用です。
矯正治療に必要な口腔内検査、レントゲン撮影、口腔内写真撮影、歯形の印象採得などを行います。

精密検査内容の詳細はこちら

調整料について

治療通院回数により総額が異なります。
目安の通院回数は、10~24回となります。

装置料について

当院では複数の矯正装置をご用意しております。
患者様の状態や状況に合わせた治療装置をご提案しております。

マウスピース矯正(インビザライン) 770,000 円
ワイヤー矯正(表側:メタル) 605,000 円
ワイヤー矯正(表側:クリア) 715,000 円
部分矯正(マウスピース) 385,000 円
部分矯正(ワイヤー) 220,000 ~ 385,000 円

矯正装置についてはこちら

小児矯正 治療費用について

初回カウンセリング 無料
精密検査料 55,000 円
装置料 165,000 ~ 385,000 円
調整料 5,500 円/回

精密検査料について

初回時のみかかる費用です。
矯正治療に必要な口腔内検査、レントゲン撮影、口腔内写真撮影、歯形の印象採得などを行います。

精密検査内容の詳細はこちら

調整料について

治療通院回数により総額が異なります。
目安の通院回数は、10~24回となります。

装置料について

当院では複数の矯正装置をご用意しております。
患者様の状態や状況に合わせた治療装置をご提案しております。

プレート矯正(プレオルソ) 165,000 円
ハイブリット矯正 385,000 円
マウスピース矯正(インビザライン) 385,000 円

矯正装置についてはこちら

お支払方法について

当院では以下3種類のお支払い方法をご用意しております。

現金払い

現金にて一括払い、分割払いが可能です。

クレジット払い

以下クレジットカードでのお支払いが可能です。
分割払いもご利用いただけます。

クレジット払い

デンタルローン

当院では、デンタルローンでのお支払いも可能です。
詳細はお問い合わせください。

医療費控除について

医療費控除とは患者様本人、またはご家族全員の1年間の医療費の合計が10万円を超えた場合に一定の金額が返還される制度です。
申請時期は確定申告と同じ2月~3月です。
詳しくはお近くの税務署、または市役所の税務科にお問い合わせください。

返還される金額の目安

課税所得額 300万円

  • 治療費の合計額が15万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で1万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が40万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で6万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が70万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で12万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が100万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で18万円が返還されます。

課税所得額 500万円

  • 治療費の合計額が15万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で1.5万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が40万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で9万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が70万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で18万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が100万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で27万円が返還されます。

課税所得額 1,000万円

  • 治療費の合計額が15万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で2.15万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が40万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で12.9万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が70万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で25.8万円が返還されます。
  • 治療費の合計額が100万円の場合、所得税の還付金と翌年度の住民税減額金額の合計で38.7万円が返還されます。

※課税所得額とは、『所得額-各種所得控除額』です。

※医療費控除額は所得や保険の補てん額などにより変動します。
詳細の控除額はお近くの税務署、または市役所の税務科にお問い合わせください。

申請時に必要なもの

  1. 源泉徴収票
  2. 医療費の領収書・明細書
  3. 印鑑
  4. 通帳
  5. 医療費のうち保険金などで補てんされている金額が分かるもの